掛尾：

それで気になるのが、今後、こういった反東宝連合のようなチームが多く出てくるのかということです。業界関係者の話によると、東宝の人が「DEATH NOTE」のことを凄く気にしていたそうなんです。これまで製作・配給・興行を持つ大手三社が、邦画配給については配給を死守しようとやってきたのが、「DEATH NOTE」をひとつの例として、松竹が他社配給の邦画に劇場を開けるとなると、今後テレビ局から洋画メジャー配給で東宝に依頼が来るということもあるんじゃないかということです。

大高：

ワーナーの事情を説明すると、現在ローカルプロダクションを作って日本映画を配給していますが、これが組織的には結構大変なんですよ。ワーナーというのは、洋画メジャーの会社だから、本来は「ポセイドン」や「スーパーマン リターンズ」を当てなくてはいけないんですね。それが、「DEATH NOTE」や「ブレイブ・ストーリー」があることで、当然戦力は分散するでしょう。ですから、ワーナーにとって、「DEATH NOTE」が当たったことは、非常に価値のあることなんだけど、ただ「スーパーマン リターンズ」がこけたら駄目ですから。そういうところのバランスを、これからとっていかなくてはいけないということがありますね。

掛尾：

そうですね。それが痛し痒しで、ハリウッドの作品だけをやっていたら、予算が達成できない。だから自前で買い付ける。それが当たって強くなったら、また問題だというのは皮肉な話ですよね。

大高：

ワーナーは、「プロミス」などがこけたこともあって、アジア映画はもう難しいということもあり、日本映画の方に機軸を移している。ただしこのまま日本映画を持続できるのか、これはまだ分かりにくいところがあります。

掛尾：

今、ハリウッド映画は下火ですからね。宣伝に力を入れても、来ないものは来ないという状況ではあります。過去にも、非常に閉鎖的な日本の興行界があって、そこにワーナーがシネコンを作り、最初はシネコンが上映を二週遅れでやっていたのが、なしくずし的に同時公開になったという経緯もありますが、常にこういった問題に外資系の会社が風穴を開けてきたということもいえると思います。それで今回もワーナーが風穴を開けてこれだけの成功を出した。おそらくソニーもブエナも追随して、日本映画を出してきたとき、松竹はどうなるか。

大高：

劇場を提供して、出資だけ少し乗っかるという形が、これから出てくるかもしれないですね。しかし本来なら米メジャー系ではなく、角川ヘラルドのような日本映画を製作・配給している日本の会社が、自社配給によって東宝をびびらせる位の作品を出して欲しいとは思いますね。